第一次世界大戦後の軍縮期（戦間期）の日本の陸海軍に関するもののうち、陸海軍史、あるいは陸海軍の人物史などを、通史的・網羅的に記述しているものについてです。

 

 

日本陸軍についての各論

葛原和三 「帝国陸軍の第一次世界大戦史研究 － 戦史研究の用兵思想への反映について」
（防衛省防衛研究所 『戦史研究年報』 第4号 2001年）

著者は、陸上自衛隊幹部学校戦史教官です。本論文では、旧陸軍が「近代戦に適応できなかった要因はいつどのように形成されたものなのか」という問題意識から、陸軍による第一次世界大戦史の研究の内容と、その成果の用兵思想への反映のされ方が追及されています。

第一次大戦史研究では、陸軍内で、「産業上の一等国民は、同時に戦場に於ける最強国軍」という報告がなされ、「挙国一致をもって産業、特に運輸交通技術の発達を助長促進し、軍部自らも亦軍事工芸技術の進歩改善」を提唱する意見書が出されていたこと、などが明らかにされています。

しかし歩兵操典の問題となると、戦場の実相の観察に対し、「兵器材料等の精度、員数において非常に懸隔ある現状において、直ちに彼の採りたる形式に倣わんとするは大なる誤謬」、あるいは、改革派の意見は「精神的要素の軽視、敗戦主義と称され、物力に偏した考え方であり、軍の士気を低下させる」などの反発を生じたことが指摘されています。

そして、「欧州戦を最終的には 『特異な現象』 と見なし、機械力に依存することを戒め」る総括となっていったこと、また参謀本部での戦史研究では東方戦場のロシアに対する独軍の教訓を主としており、「ロシア軍＝素質劣等軍であるという固定観念」のもとに、「敵は慣用戦法に陥り、我が乗じ得る過失を犯すという解しがたい理論が展開されている」、と指摘されています。

用兵思想への反映に関しては、陸軍省（臨時軍事調査委員）は、近代戦は長期戦となることを認識し、装備優良軍を対象に軍備を強化しようとした、それに対し参謀本部は、軍備の強化に重工業振興の必要を認めた上で、前提として資源の確保が先決と認識し、大陸への権益拡大の機会を窺い、初度動員兵力の確保を優先しようとした、陸軍は戦史研究によって近代化の必要性を認識することはできたが、用兵思想への反映において政策的観点を介在することにより将来戦の様相とは異なる方向性を指向するに至った、と指摘しています。

読む価値が高い論文であると思います。本ウェブサイトでは、「5 日本が学ばなかった教訓 5b 総力戦でなく経済力戦」、および「同 5d 兵員数より最新兵器」のページで、本論文からの要約引用を行っています。

 

前原透 『日本陸軍用兵思想史 －日本陸軍における「攻防」の理論と教義』 天狼書店 1994

著者は陸軍士官学校卒、陸上自衛隊で幹部学校戦史教官、防衛研究所所員などの経歴を持つ戦史・軍事史研究家です。

本書執筆の背景には、「昭和の日本陸軍では、攻勢、攻撃以外全く考えられない状態に硬直してしまった」、「日本軍は太平洋戦争の各正面では果敢な攻勢・攻撃を見せてはいたが、戦後、戦史を検討すると、空しかった攻勢、実効のない攻勢、掛け声だけの攻勢、攻勢の条件のないところでの攻勢・攻撃などが、戦争後半期の各戦線で特に目立つ」、日本陸軍の攻勢主義が「最終的には破綻を招来してしまった」、という著者の認識があります。

そして、「『用兵（戦略戦術・統帥指揮）思想』 として 『攻防』 が陸軍内部でどのように論じられていたか」、「『攻勢・攻撃主義』 はいつからどのように発展し定着したのか」を明らかにすることが本書の目的とされています（以上、「はじめに」）。

このため、本書の本論では、明治の初めの日本陸軍の創設から昭和期までの、軍内の兵書、論文、歩兵操典、統帥綱領、作戦要務令などでの「攻防」の理論に関する記述が、時系列に沿って詳しく確認されています。当然ながら、第一次世界大戦期の日本陸軍内の「攻防」理論の論争とその公式化についても、記述されています。

本書は読む価値が大いにあります。本ウェブサイトでは、「5 日本が学ばなかった教訓 5d 兵員数より最新兵器」のページで、本書からの要約引用を行っています。

 

黒沢文貴 『大戦間期の日本陸軍』 みすず書房 2000

本書は、著者が1982～1996年に発表した論文で構成されています。内容は、以下の3部構成です。

第I部 第一次世界大戦の衝撃と日本陸軍
第II部 「満州事変への道」 と日本陸軍
第III部 「太平洋戦争への道」と日本陸軍

本書の主題は、「大正デモクラシー期」の陸軍から「昭和ファシズム期」の陸軍への変質過程であり、それを4つの視角、すなわち、①第一次世界大戦の及ぼした衝撃を重視し、「第二の開国」と位置付ける、②とくに総力戦の衝撃の意味を重視する、③「大正デモクラシー」と陸軍の関係性に注目する、④近代化途上国の軍として陸軍を理解する、の4点から分析する、としています（「序章」）。

「第一次世界大戦の衝撃」は、「黒船」並みとは言えぬものの、相当な大きさであったことには筆者も大いに同感します。また、著者が、本論を、日本陸軍の第一次世界大戦の研究調査体制の詳述から始めている点も、誠に適切と思います。

ところが、時の陸軍による研究の具体的な中身がほぼ全く論じられていません。この点は、上掲の葛原論文や前原著書とは大きく異なっています。すなわち、「黒船」の中身である「第一次世界大戦の衝撃」の具体的な内容や、日本陸軍によるその衝撃的変化の認識の程度についての確認作業が欠けてしまっています。にもかかわらす、著者は分析の次の視角を、「とくに総力戦の衝撃」と設定しています。

実際の第一次世界大戦の衝撃からすれば、大戦後の日本陸軍は、最優先課題＝最新兵器への更新、中長期の重要課題＝工業化水準の引上げ、とするのが最も適切であったと思われるのに、陸軍はそうしなかった、それはなぜか、その結果何が起こったのか、という視角の設定は、結局行われていません。分析のステップを一つ飛ばした結果、著者の視角の設定自体が、適切ではなくなってしまったように思われます。

また、陸軍の近代化派と現状維持派の争いについて、著者は、「両者はその基底においては一致点を有しているのであり、実際上の相違は、結局その程度方法の如何ということにあった」と評しています。これでは、程度問題と見ているようで、適切な認識とは思われません。その原因は、著者が、近代化の原資を生み出す手段としての陸軍リストラ問題、という課題の記述を飛ばしてしまっているためであるように思います。

現状維持派の本質は反リストラであり、その手段として近代化反対であったわけで、つまりは「第一次世界大戦の衝撃」を無視しようとする動きでした。一方、近代化派は、実際に第一次世界大戦の衝撃を受け止めて対応をはかろうとしていたのですから、「程度問題」では全くありません。ただし、リストラ実行上で現状維持派の反対に妥協するところが多く、結果的に近代化もきわめて不徹底になった、と評するのが妥当と思います。

幕末期の「黒船」には、「攘夷派」がいつの間にか「開国派」に変じて「明治維新」の改革を断行、秩禄処分によって武士の身分を全面的に取り上げました。他方、第一次世界大戦期の「黒船」では、「開国派」（＝近代化派）は、「攘夷派」（＝現状維持派）を押さえきれずに妥協、結果的に、「維新」（＝軍のリストラによる近代化・基盤としての工業化水準の引上げ）はきわめて中途半端になってしまった、すなわち日本陸軍は、著者の見解とは異なり、「黒船」に対し、「第二の開国」どころか、むしろ「鎖国」を行ってしまった、と評するのが妥当ではないか、と思いますがいかがでしょうか。

ただし、本書のうちで、「日本陸軍のアメリカ認識」の章は、なかなか面白いと思いました。なお、本書からは、本ウェブサイトでは引用等は行っていません。

 

黒野耐 『日本を滅ぼした国防方針』 文春新書 2002

著者は、防衛大学卒で陸上自衛隊に入隊、陸将補（＝旧軍の少将に相当）で退官、その後は防衛庁防衛研究所で戦史部主任研究官となった経歴の持ち主です。

著者は、日露戦争の開戦時、陸軍にはロシア軍の満州集結未完に乗じた撃破の戦略、海軍は極東と本国に分離したロシア艦隊の各個撃破の戦略があり、軍にも戦争期間を1年と限定して平和交渉に入る戦争終結の構想があっただけでなく、政軍の指導者は、日英同盟、英米における日本支持の世論喚起、ロシアに対する諜報・謀略などの政略を駆使して、戦争を短期間で集結させるための布石を打っていたことを指摘。

それに対し、大東亜戦争時に、「確たる勝算も戦争終結の目算もないまま開戦を決断したのは、日本が採ってきた国家戦略と国防政策が基本的方向性を誤っていった結果の累積」であり、大東亜戦争の開戦の過程を国防思想の変遷から眺めるのが本書のねらい、としています。

この「ねらい」に対しては、「帝国国防方針」が格好の材料である、として、日露戦争後からの国防方針の変化が記述されています。

「帝国国防方針」は、日本の陸海軍が、それそれの組織の部分最適を国家の全体最適よりも優先させたことを最も分かりやすく示している証拠物件である、と言えるかもしれません。

本書も読む価値があります。本ウェブサイトでは、「5 日本が学ばなかった教訓 5f 孤立せず国際協調」のページで、本書からの要約引用を行っています。

 

黒野耐 『帝国陸軍の＜改革と抵抗＞』 講談社現代新書 2006

すぐ上の 『日本を滅ぼした国防方針』 と同じ著者によるものです。

改革と抵抗の実態、改革が成功または失敗する要因、改革の実行にともなう副作用、改革を放置した場合の反動、など、改革の本質的問題が本書のテーマであり、それを考える材料として、日本陸軍80年の歴史の中の3つの改革が取り上げられています。

その3つの改革とは、
① 明治中期の桂太郎の陸軍改革
② 大正の後半の宇垣一成の軍制改革
③ 昭和初期の革新運動とそれにつづく石原莞爾の参謀本部改革
です。

本書は読みやすく、また一読の価値があります。

本ウェブサイトでの関心の対象は、②の宇垣一成の改革と、それへの抵抗についてです。

本ウェブサイトでは、「5 日本が学ばなかった教訓 5b 総力戦でなく経済力戦」、および「同 5d 兵員数より最新兵器」のページで、本書から要約引用を行っています。

 

 

 

日本海軍についての各論

小野塚知二 「戦間期海軍軍縮の戦術的前提 － 魚雷に注目して」
（横井勝彦 編著 『軍縮と武器移転の世界史 － 「軍縮下の軍拡」はなぜ起きたのか』
日本経済評論社 2014の第5章に所収）

本論文を所収している 『軍縮と武器移転の世界史』 は、その副題が示す通り、第一次世界大戦と第二次世界大戦の間の、いわゆる「戦間期」中の軍縮・軍拡や武器の生産・取引などについての論文集であり、11の論文が集められています。

本論文は、その第5章として所収されているものであり、本論文の目的について、著者はその冒頭で、「兵器と戦術の変化によって戦艦・巡洋艦など砲撃を主たる攻撃力として敵艦隊に対峙する主力艦はすでに第一次大戦以前には戦術的に無意味な存在と変じていたのに対して、他方では主力艦はその後も長く ―第二次大戦直前までは― 大国の武力と国威を表現する手段として有効であり続けたことを明らかにすること」と記しています。

いわゆる「大艦巨砲主義」は第一次世界大戦までに「軍事的な幻想」になっていたのだが、戦艦には「偶像的な意味」が与えられ、第一次大戦後も各国で「新造のためにそれなりの予算が割かれた」、しかし実際に「戦術的にはすでに意味を失っている」ので、第二次大戦の実戦が始まると、戦艦の建艦は「見向きもされない存在へ急変した」というのが本論文の論旨です。

本論文は、日本海軍を対象に限っているものではありませんが、第一次世界大戦後の海軍が主題として扱われていますので、この項に入れました。

本論文の著者は経済史家ですが、19世紀後半から第一次世界大戦を経て軍縮期に至るまでの海軍兵器の発達史について、非常に分かりやすい整理が行われている点に、本論文の大きな価値があると思います。

本書からは、本ウェブサイト中、「5 日本が学ばなかった教訓 5e 艦隊決戦より海上封鎖」のページで引用を行っています。

 

熊谷直 『日本海軍はなぜ敗れたのか － 連合艦隊誕生から敗戦までの軌跡』 徳間書店 2010

著者は防衛大学卒業後は航空自衛官、その後防衛大学校助教授、防衛研究所戦史部所員、統合幕僚学校教官、などの経歴を持つ軍事史家です。

「日本海軍の戦略・戦術を、海軍大学校の教育を中心に据えて、海戦要務令や関係者の思想にふれながら歴史的に検証し、それが太平洋での対米戦にどのように影響をしたのかを考え」るのが、本書の狙いとされています（本書第1章）。

したがって、時系列的には、明治初期の創建から昭和前期の太平洋戦争での敗北までが扱われていますが、いわゆる海軍通史ではなく、海軍戦略戦術思想史、海軍教育史の分野に焦点をあてた内容となっています。この点に本書の価値があります。

ただし本書は、研究書的であるよりは、読み物的で読みやすい記述となっています。

本書の「あとがき」で、著者は、日本が対米戦に負けたのは、国力がなかったことのほかに、「組織と社会の問題があったということも大きかった」、「日本人が好きな 『波風を避ける』 生き方が、政策を決めるときも、議論とリーダーシップを排除して慣例・伝統に従って判断・行動する道を選ばせることが多かった」と述べ、「この問題は今でも解決されているとはいえない」と指摘しています。慧眼であると思います。

本書からも、本ウェブサイト中、「5 日本が学ばなかった教訓 5e 艦隊決戦より海上封鎖」のページで引用を行っています。

 

半藤一利・保坂正康 『総点検・日本海軍と昭和史』 毎日新聞社 2014

本書は、「小柳資料」の内容がテーマです。「小柳資料」とは、1956～61年に、小柳富治（元海軍中将）が、当時存命だった旧海軍の将官クラス47人に聞き取りをした証言記録であり、2010年に水交社から、『帝国海軍 提督達の遺稿 小柳資料』 （上・下）として公刊されました。

証言者の中には、島田繁太郎（大東亜・太平洋戦争開戦時の海軍大臣）・石川信吾（開戦時の軍務局第二課長で対米強硬派）なども入っており、また2010年に公刊されてようやく日の目を見た資料なので、いわば価値ある新資料と言えます。

本書は、この小柳資料に基づいて、昭和史研究の大家二人の対談で、日本海軍史の再検証を行ったもの。書名には「昭和史」とありますが、証言者の一部には日露戦争の経験者もおり、本書の内容も日露戦争から始まっています。

本ウェブサイトが対象としている、第一次世界大戦から戦間期の、条約派対艦隊派の争いも、本書中に取り上げられています。もちろん、大変に興味深い面白い本になっています。

本書からも、本ウェブサイト中、「5 日本が学ばなかった教訓 5e 艦隊決戦より海上封鎖」のページで引用を行っています。

 

 

 

次は、第一次世界大戦の教訓の学び方の具体例として、永田鉄山と石原莞爾を取り上げます。