1917年の最後に、ドイツ側に大きな動きがあったこの年の海上の戦いの状況と、その結果として生じたアメリカの参戦について確認します。

 

 

1917年の海上の戦い ― ドイツは重大な戦略転換を実施

ドイツは、アメリカの参戦が効果を発揮する前に勝つ戦略に方針転換

この年、ドイツは海上戦について、大戦の帰趨に重大な影響を持つ決定を行いました。リデル・ハート 『第一次世界大戦』 からの要約です。

2月、ドイツはついに無制限潜水艦作戦を採用

ドイツ海軍当局は、いまや量産体制によって格段に強化できるようになった“無制限の”Uボート作戦を復活すれば、連合国側を屈服させることができるであろうと言明。この意見に、ルーデンドルフは反対から賛成に姿勢を転換、宰相ベートマン=ホルヴェークの反対を制した。

1917年2月1日、客船、貨物船を問わずいっさいの船を即座に撃沈するという“無制限”方針を宣言。敵側でアメリカ参戦になるのは百も承知。ドイツは、アメリカのおもりが秤を狂わせる前に勝利を期した。

4月、アメリカはついにドイツに宣戦布告

無制限Uボート作戦の宣言、メキシコを扇動してアメリカ合衆国に敵対させようとしたドイツの試み、ウィルソン大統領も1917年4月6日、ついにドイツに対し宣戦を布告。しかし、1914年当時の英国よりもさらに準備不足、アメリカの参戦が心理的影響以上のものを与えるのはまだ先のこと。

ドイツはUボート作戦が2、3ヵ月以内に決定的効果を収めるであろうと、自信をもって予測。

4月、無制限潜水艦作戦は、実際にイギリスに大きな圧力を発揮

ドイツのUボートの圧力、4月が最悪の月。連合国全体でほぼ100万トンの船舶を失い、うち60パーセントが英国のもの。

4月の終わりまでにドイツ海軍が勝利を収めるという予想は見込み違いだったが、この比率で損害が続けば、国民が飢え軍隊の維持もおびやかされることは明らか。英国は6週間分の食糧しかたくわえていなかった。

ドイツの無制限潜水艦攻撃という作戦は、ドイツ自身にとっても非常に大きな賭けでありルーデンドルフも最初は反対であったこと、Uボートの量産条件が整ったことで作戦実施に踏み切ったこと、が分かります。

ドイツはすでに「カブラの冬」状況に陥っていましたので、勝敗を一気に決する方策としてこの作戦が決定されたわけです。ドイツ自身の「カブラの冬」と同様、イギリスも徹底的な経済封鎖には弱いはず、という読みそのものは当たっていましたので、この決定に妥当性が全く欠けていた、とは言えないように思います。

 

ドイツの無制限潜水艦作戦を抑え込んだ、イギリスの護送船団方式

ドイツの無制限潜水艦作戦に対するイギリスの対抗策

問題は、この作戦に対し、イギリス側が新たな対策を打てるかどうか、イギリス側が対策を打ったら、ドイツ側はさらにその対策を打てるかどうか、という対策競争に勝つことであったと思われます。再び、リデル・ハート氏の前掲書からの要約です。

イギリスの対抗策 ① ― ドイツの水路に機雷の敷設

英国駆逐艦部隊はヘルゴラント湾経由でドイツ軍が出航していったあとの水路に、数千の機雷を敷設。ドイツ掃海艇によって掃海されたものの、Uボートの通過を妨害遅延、Uボート乗組員を精神的に参らせて、Uボート作戦の衰退をもたらす最大の原因に。少なすぎる隻数と熟練した乗組員の不足、大きな精神的圧迫などが究極の崩壊を招いた。

イギリスの対抗策 ② ― 護送船団方式

1917年春の英国の危機、護衛船方式 the system of convoys with naval escorts こそ救いの決め手。

英国海軍本部最大の失策となったのは、災厄回避策がことごとく失敗だったくせに、護衛船方式の採用に反対したこと。若手士官たちの主張を最後まで決定的に支援したのはロイド・ジョージ。

5月10日、最初の〔護送〕船団がジブラルタルから本国向けに出航、これが見事に成功し、この方法は大西洋横断航路にも採用。護送船団の船舶の損害はわずか1パーセントに激減。1917年末には、Uボートの脅威は、解消しないまでも下火に。

ドイツ側にとっての問題は、イギリス軍側の対策による作戦効果の低下、という可能性を読めなかったことでしょう。実際に、機雷敷設と護送船団方式の採用というイギリス軍のカイゼン策が効果を発揮して、無制限潜水艦作戦の効果が失われました。

現代のビジネス世界でも、自社だけがカイゼンして他社にはカイゼンはない、あるいは外部要因には大きな変化はない、などという前提での予測はたいてい外れるものであり、何らかの技術革新や新しい競合の動きが必ず発生して、状況は変化していくものである、と予め想定しておくことが肝要とされている通りです。

加えてドイツ海軍は、次々にカイゼンを重ねていったドイツ陸軍と比べ、イギリス海軍の対抗策を上回るカイゼン策を出せなかった点で、及ばなかった、と言わざるを得ないようです。すなわち、無制限潜水艦攻撃の実施決定そのものには、妥当性が全く欠けていたとは言えないものの、その後のカイゼン競争に負けたため、実施しなかった方が良かったという結果を生じた、と理解するのが適切のように思われます。

 

1917年は、イギリスのカイゼンが、大戦の勝敗の帰趨を転換させた年

1917年5月にイギリス海軍による護送船団方式が成功した時点で、イギリスは経済封鎖を免れ、他方ドイツへの経済封鎖は継続されることが確定しました。すなわちこの時点で、連合国は敗戦することは無い状況になりました。一方ドイツは、占拠している領土がいかに広大でも、最終的な勝利は困難になっただけでなく、アメリカを敵に回してしまった分、作戦の実施前よりもますます不利な状況に追い込まれてまいました。

加えて、この年の11月には、陸上でのイギリス軍のカイゼン努力、すなわちカンブレー戦での戦車の集中投入が成功をおさめたため、連合国側が最終的にドイツに勝利できる条件が整いました。1917年は、海陸双方でのイギリスのカイゼン努力が奏功した結果、大戦の勝敗の帰趨の転回点となった年である、と言えるようです。

戦車の開発におけるチャーチルの支援や、この護送船団方式採用でのロイド・ジョージの支援など、イギリスは、重要な新兵器や新戦術の開発・採用に当たって、非軍人政治家の意見が、軍人の意見を変えさせて、戦争を勝利に導いた、ということも分かります。

 

昭和前期の日本軍が学ばなかった1917年の海上の戦いの教訓

1917年の海上の戦いでのドイツの無制限潜水艦作戦と、それに対するイギリスの護送船団方式、という実績から、昭和前期の日本は大きな教訓を学び取ることができたはずですが、実際には全く学んでおらず、結果として大東亜・太平洋戦争での日本の敗北を早めた、と言えるように思います。

以下は、大井篤 『海上護衛戦』 (初刊 朝日ソノラマ 1992、再刊 学研M文庫 2001)の記述および所収データに基づいています。なお、本書の著者の大井篤氏は、1943年から敗戦まで、日本海軍の海上護衛総司令部参謀であった方です。

イギリスと同じく海に囲まれた日本は、潜水艦による通商破壊攻撃には弱い

第一に、日本、すなわちイギリスのように海に囲まれた国は、敵国からの潜水艦作戦で海上輸送が著しく困難になる可能性がある、という教訓が得られていたはずです。現に、1917年4月の1ヶ月だけで、ドイツ潜水艦の攻撃により、連合国はほぼ100万トンの船舶を失っています。

それに対し、大東亜・太平洋戦争の開戦時に、日本海軍軍令部は、開戦による船舶被害について、開戦第1年度 80～100万トン、第2年度 60～80万トン、第3年度以降 40～60万トン、と見積りました。たまたまであろうと思いますが、ヨーロッパでの1ヶ月の実績値が1年分の見積値となっており、2年度以降は低下する、という数字になっていたわけです。

これに対し、日本が連合軍(ほとんどが米軍)の潜水艦攻撃により喪失した商船のトン数は、1941年12月～42年12月の13ヶ月間で59万トンでしたが、43年1年間で136万トン、44年1年間では245万トンと、大きく増加していき、日本の海上輸送力は急減していきました(航空機その他による被害を加えれば、数字はさらに大きくなる)。第一次世界大戦での教訓を学ばず、願望思考によって作文された船舶被害の見積は、大きく裏切られたわけです。

第一次世界大戦でドイツ海軍が示した潜水艦攻撃の効果、という教訓を良く学んだのは、日独伊三国同盟を結んだ日本の海軍ではなく、敵対した米国海軍であり、それを日本海軍との戦いで実行し、大きな効果を発揮しましたが、日本海軍には、その用意と対策がなかったようです。

ところが、日本海軍の護送船団方式の導入は、護送船が足りなくなってから

日本海軍軍令部の船舶被害見積が、イギリス同様に護送船団方式を導入するから、という前提であれば良かったのですが、日本海軍は、この第一次世界大戦時のイギリスのカイゼン策も学んでいませんでした。

日本は開戦後も商船の「護衛兵力はほったらかし」であったため、アメリカが潜水艦の保有数を急増し、また大西洋だけでなく太平洋にも回せるようになり、また、すべての潜水艦にレーダーを装備し、魚雷をカイゼンして発火装置の不良を除去し爆発威力を高めた1943年以降は、日本商船の被害が激増しました。

その対策として、海軍が「海上護衛総司令部」を設置したのは、開戦からほぼ2年も経った1943年11月、護衛任務に使える護衛艦はすでに不足して「まことに、貧弱」な体制であったようであり、1917年のイギリスのような効果は、とても発揮できませんでした。「発足したばかりの護衛総司令部は素人の集まりだったから、護衛問題のABCから習いはじめ」という状況だったようで、第一次世界大戦後に、日本海軍としてその教訓を学んでいた、とはとても言えなかったようです。

 

アメリカの参戦は経済的判断が最大要因

こうして、第一次世界大戦に、ついにアメリカも参戦する事態となりました。このアメリカの参戦の決定については、経済的利害が判断の最重要の要因であったようです。以下は、AJP テイラー 『第一次世界大戦』 からの要約です。

アメリカ、経済政策上から、中立方針を参戦に転換

はじめは、アメリカ政府は厳格に中立を保とうとしていた。銀行は交戦国に信用を与えないよう指示された。まもなく、実業家たちが大儲けのチャンスが失われつつあると不平、巨額の資金を連合国に供与。工場はイギリスとフランスの注文で時間外作業、経済は活気づいた。

もしドイツの潜水艦がこの貿易をとめたならば、不況、恐慌が起こる。もし連合国が戦争に負けたら、アメリカの貸付も失われる。最後の手段として合衆国は、アメリカの繁栄がつづき、金持ちのアメリカ人がますます金持ちになれるために参戦した。

ただし、実質的な参戦には時間を要した

アメリカの参戦は、連合国側に無限の資源をもたらしたが、それはかなり遠い将来に限られること。アメリカ合衆国には、大海軍があったが、陸軍はないも同然。数百万の兵隊が、徴募され訓練を受けねばならなかった。軍需工場はほとんどなかった。タンクも大砲もライフル銃までがイギリスとフランスから供給されねばならなかった。

戦争を防止し、また紛争時に支援を受けるための最善の方法は、防衛力の整備であるよりも、経済関係の緊密化にあることがよく示されている事例であるように思います。

1917年4月に参戦を決定したといっても、実際にアメリカ軍がヨーロッパの戦地に姿を見せたのは1918年4月で、参戦決定から1年が経っていました。その点でも、ドイツが無制限潜水艦作戦を開始した際の、アメリカの参戦が効果を発揮する前に勝つという戦略判断に、一応の合理性は存在していた、と言えるように思います。

イギリス海軍が対抗して行った機雷敷設と護送船団方式というカイゼン策の採用が効果を発揮したことに対し、ドイツ海軍が有効な対抗カイゼン策を打ち出せなかったことが、ドイツの敗戦に大きく影響した、と言えるように思われます。

 

 

次は、第一次世界大戦の最終年、1918年の戦闘の状況についてです。